BUSINESS FIELD

Business Development 新領域ビジネス分野

エネルギービジネスやコンテンツビジネスなどの社会の潮流を捉えた、
通信にとらわれないビジネスや、不動産やデータセンターなど
NTT西日本がもつアセットを活用したビジネスで
NTT西日本のさらなる成長に貢献していくとともに、
より豊かで便利な社会を創造しています。

事例紹介 EVを活用したエネルギーコストと
CO2削減プロジェクト

事例紹介 画像1

エネルギーコストと二酸化炭素を削減し、脱炭素社会をめざすプロジェクト。
このプロジェクトは西日本各地に通信ビルを所有するNTT西日本と、
太陽光発電の遠隔監視を行う株式会社NTTスマイルエナジー、
さらには電気自動車(EV)の普及を推し進めている日産自動車株式会社の3社協働で取り組んでいる。
EVとICTを掛け合わせることで、太陽光で発電した電力を蓄電池として
EVを利用することでエネルギーを有効活用し、ビルの電力使用量を最適化。
脱炭素社会の実現に向けた動きを加速させていくのが狙いだ。

  • NISSAN
  • NTT西日本
  • NTT SMILE ENERGY

MEMBER

  • 次田 尚弘
    アライアンス営業本部
    ビジネスデザイン部
    ビジネスクリエーション部門
    新ビジネス開発担当
    次田 尚弘
  • 鴨山 大輔
    NTTスマイルエナジー
    価値作り本部
    鴨山 大輔
  • 吉田 麻美
    NTTスマイルエナジー
    みんなでつくるエネルギー事業本部
    吉田 麻美
  • 藤本 健太
    NTTスマイルエナジー
    スマイル運営本部
    藤本 健太

  EV×太陽光発電×ネットワークという日本初のプロジェクトに若手メンバーが集結

  EV×太陽光発電×ネットワークという日本初のプロジェクトに若手メンバーが集結

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近年、二酸化炭素(CO2)排出量を減らし、化石燃料からの脱却をめざす「脱炭素」の流れが加速している。環境経営をしている企業への投資熱が高まっているように、世界的な注目や時代の影響と言っても過言ではない。NTTスマイルエナジーは元々、太陽光発電の遠隔監視に取り組んでおり、脱炭素社会の実現に向けて何かできることはないか。また、この社会の潮流にのってどのようなビジネスを生み出せるかを思案していた。そんな中、価値づくり本部のリーダー鴨山大輔は「新規ビジネス事業」に参画以来、環境経営を学びながら追加投資することなくCO2を削減する方法を模索し続けており、彼には一つのアイデアがあった。それが、電気自動車(EV)だ。日本では普及率こそ高くないが、環境志向の高まりもあり、少しずつその可能性が知られるようになってきた。ヨーロッパでは2030年までに普及率90%をめざしているように、国を上げてEVを成長戦略として活用しようとしている。そんなEVは「電気で走る自動車」であると同時に「電気を貯める自動車」でもある。いわば「走る蓄電池」だ。そこで、太陽光発電の遠隔監視システムとNTT西日本グループがもつアセットを掛け合わせることで、エネルギー効率の高めるサービスが生まれるのではないかと考えた。これが実現すれば、脱炭素社会の実現に寄与し、人々にとってより良い未来が創ることができるはず。そう信じて訪れたのは、以前より関わりのあった日産自動車だ。プロジェクトに必要になるEVとそのモビリティデータの提供を依頼するためである。鴨山はいかにこのプロジェクトが社会環境の課題を解決し、より良い未来を創るか。そして日産自動車にとってどれほどのメリットがあるかといったことを、熱意をもって伝えた。担当者は、鴨山のアクティブかつ熱意のこもった提案に「これが実現したら日本初の取り組みになる。絶対に成功させましょう」と応諾してくれた。
これは単なるジャストアイデアではなく、過去に太陽光パネルを用いた太陽熱温水器をはじめとした、脱炭素につながる商品を試行錯誤して開発してきた結果であった。プロジェクトの起ち上げにあたり、NTT西日本ビジネスデザイン部の次田尚弘、営業担当の吉田麻美と藤本健太、さらに開発メンバーが加わり、若手を中心としたチームが結成された。

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  いよいよプロジェクトが本格始動。山積する課題に悪戦苦闘

  いよいよプロジェクトが本格始動。山積する課題に悪戦苦闘

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本プロジェクトのビジネスモデルは、EVからビルに向けて電気を供給し、クラウドで遠隔制御するというもの。これは、日本で初の試みである。日産自動車が所有するモビリティデータとNTTスマイルエナジーのもつデータを組み合わせ、どの時間帯で電気自動車に充電し、どの時間帯でビルに放電させるかをクラウド上でAIによって制御することにより、ビルの電力使用量の最適化が可能になる。「再生可能エネルギーの地産地消」という構想を掲げ、ターゲットには地方自治体として想定し、本プロジェクトが始動。
展開を検討する段階において、敷地面積や電力使用量などの条件が実際のお客さまの環境に近い条件でトライアルを行う必要があり、ビジネスを検証する上での苦労や電力会社との調整といったハードルもあったが、それ以上に、自治体へのヒアリングを通じて見えてきた課題が大きかった。CO2削減をはじめ、電気代の低減や災害対策など、自治体ごとに多種多様なニーズをもっているからだ。とはいえ、次田たちの志に影が差すことはなかった。自治体が抱える課題は、サービス向上のヒントでもあり、可能性の裏返しでもある。一つひとつを解決していくことで、多くの自治体のニーズに応えることができるという期待もあった。

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  異例のスピードでプロジェクトが進行。大きな反響を得たプレスリリース

  異例のスピードでプロジェクトが進行。大きな反響を得たプレスリリース

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「脱炭素社会に向けて社会的な流れのある今こそチャンス。そして、NTT西日本が先陣を切って取り組むことに意義がある」と全員が感じていた。そんなメンバーの背中を押したのは、「どんどんやれ」、「止めることはない。しっかり人を巻き込んで、よりスピーディに一気に進め」という上長の言葉だった。次田は「上長が自分たちの自主的な取り組みを応援し、全力を注げるように道筋をつくってくれたこと。つまり、若手の挑戦を後押ししてくれる環境があったからこそ、このプロジェクトはうまく走り出せた」と語る。
また、次田は西日本にあるNTTの通信ビルで使用される電力データを調査し、本プロジェクトの地域を山口県に選定。そして、電気自動車の充電ステーションを配備では、土中に古い基礎が見つかったり、空洞があったりと、いくつも想定外のことが起こるなどトラブルが続いたが、NTTグループのNTTファシリティーズに協力を仰ぎ、一つ一つ乗り越えていった。また、山口支店の社員にはより展開しやすいサービスにするためユーザー目線からの意見を出してもらうなど、上長の言葉通り、多くの人を巻き込みながら実現化に向けて急ピッチで進んでいった。
その結果、プロジェクト立ち上げから2カ月弱という異例のスピードで、プレスリリースを発表。それが日本経済新聞(電子版)など多くのメディアに取り上げられ、各地の自治体から「ぜひ、一緒にやらせてほしい」と問い合わせが殺到している。次は各自治体の多種多様なニーズを、仕様に反映させていく段階だ。

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  熱意をもって社内外のキーマンを巻き込み、スピーディに仕事を回していける

  熱意をもって社内外のキーマンを巻き込み、スピーディに仕事を回していける

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NTT西日本の数ある使命の一つ。それは、地域や社会が抱えている課題を解決することであり、地球温暖化や災害の対策を先駆者として仕掛けていくことだ。目先の数年ではなく、10年や20年といった長期的な見通しを立てて、自分たちがやるべきことを、ひたむきに続けていく。その地道な成果の積み重ねが、未来の社会を創り出していくのだろう。今回は、社内外の人を巻き込みながら、スピーディに仕事を回していくためのトライアルとしても良い事例となった。勤務年数やキャリアに縛られることなく、また、若手が中心となって社会課題の解決に向けた大きなプロジェクトを動かせるという醍醐味。また、NTT西日本だからこそできる挑戦を通じて、メンバーの一人ひとりがやりがいと目的意識を強く抱き、本プロジェクトの成功に向けて奔走している。